ストレスチェック制度とは、常時50人以上を雇用する事業場に年１回実施を義務づけられている心理的な負担の程度を把握するための検査です。
「ストレスチェックを受けることがストレスだ」「どうしてストレスチェックを受けなきゃいけないんだ」といったお声をいただくこともあります。
そこで、今回は、ストレスチェックを受ける意味・目的とその活用方法について解説していきます。
ストレスチェックとは
ストレスチェックの概要は、厚生労働省「ストレスチェック制度導入ガイド」で以下のとおり説明されています。
「ストレスチェック」とは、ストレスに関する質問票（選択回答）に労働者が記入し、それを集計・分析することで、自分のストレスがどのような状態にあるのかを調べる簡単な検査です。
出所：厚生労働省「ストレスチェック制度導入ガイド（PDF）」
会社はそのストレスチェックの結果を集計し、集団分析を行い、職場環境改善に役立てることが望ましいとされています。
個人が特定できない形で集団分析を行うため、ストレスチェックの個人結果は、原則受検者本人が同意をしないかぎり結果が会社に公開されることはありません。
また、ストレスチェックで高ストレス判定を受けた受検者は、医師の面接指導を受けることができます。
医師の面接指導実施後、医師は面接指導の結果と就業上の措置の有無などを会社へ報告します。就業上の措置検討のため、面接指導を申出した時点で会社に結果を提供することに同意したとみなされますが、会社が面接指導の結果を理由として、従業員に対して不当な動機・目的による配置転換や職位の変更等は禁止されています。
これらを踏まえると、ストレスチェックは個人と会社にストレスへの気づきを促し、ストレス要因への対処を行うことで、メンタルヘルスの悪化を防ぐ、従業員と会社の双方をためにあるものだと言えます。
ストレスの早期自覚でメンタルヘルスの悪化を防ごう
たとえばうつ病などのメンタルヘルス疾患は見た目ではわからず、生活習慣病にも類似しており、日常生活の中でなかなか自覚しにくいという難点があります。
ストレスチェックを活用して、ストレス状態を早い時点で自覚し、セルフケアなどの対応ができれば、メンタルヘルス疾患の発症や重症化を未然に防げる可能性が高くなります。
以下では、具体的な対応策を、従業員側、会社側にわけて紹介します。
従業員側
自分自身をケアする「セルフケア」を実践する
「セルフケア」とは、自分のストレスに気づき、自分で自分をケアすることを指します。
＜セルフケアの例＞
・リラクセーション（ヨガ、腹式呼吸など）
・ストレッチ
・適度な運動
・快適な睡眠
・親しい人たちと交流
・笑う
・仕事から離れた趣味を持つ
出所：厚生労働省「15分でわかるセルフケア」
社内・社外の相談窓口を活用する
自分の抱えているストレスなどについて家族や友人に相談するのが難しい場合は、相談窓口を活用する方法もあります。
誰かに相談すると、自分の考えが整理されることもありますし、客観的な意見を取り入れることでストレス解消への糸口が見つかるかもしれません。
社内に相談窓口がない方でも、厚生労働省には仕事に関する相談や職場のハラスメントに関する相談など各種相談窓口が設置されています。
厚生労働省「相談窓口案内」
自分の悩みに併せて相談窓口を活用するのも良いでしょう。
また、ドクタートラストが提供するストレスチェックサービスでは、高ストレス判定を受けた方向けに、無料の相談窓口を用意しています。
公認心理師、精神保健福祉士、保健師などの医療職が対応し、相談内容が会社に知られることはありませんので、安心して相談いただけます。
会社側
従業員向けや管理職向けの研修を実施する
メンタルヘルスへの理解を深めるためには、メンタルヘルスに関して正しい知識を身につけることが大切です。
ストレスチェック結果を踏まえて、従業員や管理職に向けてメンタルヘルスに関する研修を実施し、正しい知識を身に着けることで、例えば自分自身や部下のメンタルヘルス不調に気づくことができたり、実際に不調になってしまった場合の対処法を知ったりすることができます。
集団分析結果を活用し、職場環境改善につなげる
ストレスチェックに基づく集団分析結果は、職場環境改善のためのヒントが散りばめられています。
たとえば部署ごとの集団分析を行った場合、部署単位でストレスの度合いを図ることができます。うまく活用すれば、何がストレスの要因となっているのか、どこを改善すれば働きやすい職場にできるか、解決の糸口が見つかるかもしれません。
ドクタートラストの集団分析では、職場の「満足度分析」を行っており、従業員の仕事への満足度を今より高める、もしくは現状維持のためには何が必要か分析をし、「優先して改善すべき職場環境」をランキング形式にして提供することが可能です。
集団分析を活用し、働きやすい環境を整えることで、仕事の効率も上がるかもしれません。
ストレスチェックだけで終わらせるのではなく、職場環境改善を含めた「その先」につなげていくことが大切だと言えます。
まとめ
ストレスチェックは、従業員側には受検は義務付けられていないものの、受検することで、自分のストレス状態に早期に気づきメンタルヘルス不調の予防ができる、自分ひいては会社の将来を守るといったメリットがあります。
ストレススチェックを活用することで自分や職場のストレス状況を見直していきましょう。
＜参考＞
・ 厚生労働省「ストレスチェック制度導入マニュアル（PDF）」
・ 厚生労働省「こころの耳 相談窓口案内」
