ストレスチェックの実施後、みなさんの企業ではどのような取り組みを行っているでしょうか。

ストレスチェックは、労働者のストレス状況の把握だけが目的ではなく、労働者の抱えるストレス因子を把握し、職場環境の改善につなげ、メンタルヘルス不調の未然防止も目的としています。
そのため、ストレスチェック実施後は、職場環境の改善に向けた取り組みが必要ですが、「何から取り組んでいけばいいだろう？」と困っている企業担当者様も多いと思います。
そこで、この記事ではストレスチェック後の職場改善の取り組みについてご紹介していきます。

ストレスチェックはどうやって活用する？

厚生労働省による2023度の労働衛生調査によると、ストレスチェックを行った事業所のうち、集団（部や課など）ごとの分析を実施したのは69.2％と、約7割の事業所となっています。
では、この約7割の事業所では、集団分析結果を利用してどのような取り組みが行われていたのでしょうか。

残業時間削減・休暇取得に向けた取り組み

最も多いのが、残業時間削減や休暇取得に向けた取り組みです。
集団分析を行った事業所のうち、55.7％が実施をしていました。
ストレスの要因となり得る業務量の軽減や、メンタルヘルス不調の予防のために、心身を休める休暇を取得できるようにすることは大切です。

ノー残業デーなどを運用し、残業時間の削減や年次有給休暇、リフレッシュ休暇などを計画的に、必要時に取れるような環境作りを考えていきましょう。

相談窓口の設置

次いで多いのが、相談窓口の設置で38.9％です。
相談窓口の設置は、2018年の32.6％から6.3％増加しており、パワハラ防止法でハラスメントの相談窓口設置が義務化され、ここ数年で対策を行った企業の多さがわかります。

個人の健康や職場内の問題等について、気兼ねなく相談できる窓口や体制の確保は、メンタルヘルス不調を予防するために重要です。

上司・同僚に支援を求めやすい環境の整備

次に、上司や同僚に支援を求めやすい環境の整備が37.1％です。
従業員が、必要なときに上司や責任者へ問題点を報告したり相談したりできるように、「相談する機会や面談を定期的に設ける」「相談しやすい職場レイアウトにする」「サブリーダーを設置して相談しやすい仕組みにする」などの取り組みを考えていきましょう。
また、同僚間でも相談しあえるように、定期的なミーティングの設置やチャットなどのコミュニケーションツールの活用などもひとつの方法です。

ストレスチェックの活用事例

ここからは、実際にドクタートラストでもご依頼が多い活用事例をご紹介します。

メンタルヘルスセミナーの実施

集団分析結果を、業務量やサポート面の見直しに活かすのはもちろんですが、社員一人ひとりが自身のストレス状況を把握し、セルフケアを行っていくことが、メンタルヘルス不調の予防においては重要です。

ドクタートラストでも、多くの企業さまからご依頼をいただき、ストレスチェック後に社員向けのレジリエンスセミナーやアンガーマネジメントセミナー、睡眠セミナー、マインドフルネスセミナーなどを実施し、ストレスを自覚する方法や上手な対処法などをお伝えしています。
企業の風土や社員の皆さんの状況に合わせて、どのようなセルフケアが必要かを考えることが大切です。

ラインケアセミナーや研修の実施

管理職の方へのアプローチも大切です。
ストレスチェックでは、上司のサポートに関する質問が複数あります。
上司や同僚のサポートには、労働者のストレスを緩衝する効果があるため、管理職の知識やスキルの向上が必要不可欠です。

メンタルヘルスやハラスメント対策に関する知識を得るために、チームメンバーとの接し方や１on1ミーティングの方法についてのラインケアセミナーを実施する企業も多くあります。

産業医による個別サポート体制の整備

相談窓口の設置を進める企業が多いと前述しましたが、「相談窓口を設置したから大丈夫」ではなく、利用しやすい環境の整備も大切です。

たとえば、結果の開示が不要な産業医による健康相談の準備や、定期的な医療職の全員面談を行うなどの取り組みをしている企業もあります。
相談窓口を内部だけではなく、外部にも設置することで気兼ねなく相談できるようにするなど、社員一人ひとりが自発的な相談ができる環境の整備が大切です。

ストレスチェック結果を利用した研修ならドクタートラスト

今回はストレスチェックの集団分析結果の活用方法についてご紹介しました。
集団分析から、企業や部署・課の特徴を把握したうえで、どのような取り組みが必要かを考えていきましょう。
セミナーの実施や相談窓口の設置など、お困りごとがございましたらドクタートラストへお問い合わせください。

<参考>
厚生労働省「令和5年労働安全衛生調査（実態調査）結果の概要」